迷惑メール対策の新たな基準を～「Japan DKIM Working Group」設立

株式会社インフォマニア、センドメール株式会社、ニフティ株式会社、株式会社パイプドビッツ、ヤフー株式会社、楽天株式会社の6社は、迷惑メール対策のドメイン認証技術「DKIM（DomainKeys Identified Mail）」の国内における普及を推進することを目的として、『Japan DKIM Working Group（ジャパン・ディーキム・ワーキンググループ）』を設立する運びとなったことを発表した。

今回のグループ設立の胆となる、ドメイン認証技術とは、メールの送信元ドメインが正当なものであることを証明する技術のことで、送信元のメールアドレス詐称を検知することができるというもの。

迷惑メールの多くが、送信者のメールアドレスを詐称するなりすましメールであることから、ドメイン認証技術を活用することで、正当な送信元のメールと詐称メールの判別が可能になり、なりすましによる迷惑メールを排除できるようになるといわれている。

特に、「DKIM（ディーキム）」という技術は、メールアドレスの詐称のみならずメール本体の改ざんも検知できることが特長となっており、その仕様はインターネットの国際的な標準化団体である「IETF（Internet Engineering Task Force）」によって、インターネット標準としても定められている。

今後、同グループは、事業者間の連携の強化、DKIMの啓発・普及を押し進め、健全なインターネットの発展に寄与していくとのこと。

ちなみに、参加企業は、NECビッグローブ株式会社、株式会社NTTぷらら、株式会社シマンテック、ソネットエンタテインメント株式会社、株式会社 日立ソリューションズなど18社となっている。

ネットの最大の特長として、匿名性があるが、これだけ生活に定着してくると、提供される情報に信頼性を期待することは自然なのだろう。ドメインを渡っていく悪質なケースもあり、発信元を壊滅させるよりも、フィルタでひっかける手法が現実的な選択といえよう。



センドメール株式会社
ニフティ株式会社
株式会社パイプドビッツ
ヤフー株式会社
楽天株式会社
株式会社インフォマニア
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